耐震工事の重要性！

2016年4月14日・16日に起きた熊本地震、2011年3月11日に起きた東日本大震災、1995年1月17日の阪神・淡路大震災と、大地震はいつ、日本列島のどこで発生するか予想がつきません。何の前触れもなく突然襲いかかり、火事や津波、火山の噴火などを引き起こしながら多くの被害をもたらす恐ろしい自然災害です。耐震リフォームは愛する我が家はもちろん、家族の命を守るために必要と言えます。

耐震・制震・免震の違いとは？

「耐震」と似た言葉に「制震」や「免震」があります。それぞれどこが違うのでしょうか？

・耐震 耐震とは壁や柱などの強度を上げることで、文字通り建物を振動に耐えられるように改修することです。一般住宅の地震対策に向いています。振動自体が軽減されるわけではないので、上の階ほど揺れが大きくなります。

・制震 地震のエネルギーを吸収する「ダンパー」と呼ばれる装置を建物に設置することで、建物の揺れを抑え、倒壊を防ぎます。地震の揺れが上階に行くほど激しくなる高層ビルなどに多く取り入れられています。

・免震 地面（基礎）と建物の間に免震装置を設置し、地盤と建物を切り離すことで地震の揺れを伝えないようにする工法です。地震による揺れを85～90％カットすることができます。

耐震診断のポイントとは

果たして我が家は大丈夫か？マイホームの耐震性が気になっている人は、まず耐震診断を受けてみましょう。「耐震性」は以下のような要素によって決まります。

・地盤 建物の揺れ方は、地盤の状態によって左右されます。たとえば、海や川、沼などが近くにある土地や、山の斜面につくられた造成地などは、地盤に不安があり地震に弱い傾向が見られます。地盤を掘り進んで地中の土を調べる「ボーリング調査」を行うと、より詳しく地層の構造を分析することができます。

・形状 一般的には、正方形や長方形などのシンプルな箱型の形をした建物ほど、地震に強いと言われます。一方、「コの字型」や「L字型」など複雑な形状をした建物は、地震のエネルギーが一部分に集中しやすく、歪み・ねじれが発生する原因になります。これについては見た目でわかりますので、耐震性を判断しやすいポイントです。

・建設時期 上でもお伝えしましたが、1981年6月以前の旧耐震基準で建てられた建物は、大規模な揺れに耐えられない可能性がありますので、耐震リフォームを検討することをおすすめします。2000年以降に建てられた建物は耐震性が高く、大きな揺れに見舞われても倒壊する可能性は低いと言えます。

・壁 建物の耐震要素を決定する上で重要なのが壁です。壁の厚さはもちろん、耐震用金具や筋交い、構造用合板などが壁に設置されていると、耐震性が高くなります。自宅の壁がどうなっているか確認しましょう。

具体的な耐震リフォームの方法とは？

次に、耐震リフォームで行われる主な工事の内容をご紹介します。

・基礎の補強 建物を支える基礎がしっかりしていなければ、地震に耐えることはできません。基礎が無筋コンクリート（鉄筋の入っていないコンクリート）だった場合は、それを鉄筋コンクリートと一体化させます。また、ひび（クラック）が入っている箇所があれば、そこの改修を行います。

・腐朽箇所の修繕 建物の土台や柱が腐朽していたりシロアリによる被害を受けている場合は、「土台の取り替え」や「柱の根継ぎ」（柱全体を入れ換えず、腐っている部分だけ新しい材を使うこと）をして修繕します。柱や土台の接合部分には耐震用金具を使うこともポイントです。また、新しく使用する木材には、必ず防腐・防蟻（ぼうぎ＝シロアリを防ぐこと）処理を行います。

・壁の補強 建物の壁が水平荷重（横から加わる力）に弱い「間仕切り壁」の場合は、筋交いや構造用合板を取り付けて補強することで「耐力壁」という抵抗力の強い壁に変えます。耐力壁は横から加わる力に対して住宅を守る壁のことで、木造住宅、プレハブ住宅でも使われます。

・屋根の軽量化 屋根が重いと、地震で建物が揺れたときに倒壊しやすくなります。たとえば、自宅の屋根に重量のある日本瓦を使用している場合は、それを軽量な材質のものに取り替えるだけでも耐震性が向上します。

耐震リフォームの相場は？

次は、耐震リフォームにかかる費用の相場についてお伝えします。耐震リフォームには減税制度や補助金制度がありますので、参考にしてください。

・木造住宅 古い木造住宅には耐震補強工事が必要です。全国1,000社以上の工務店や設計事務所、リフォーム会社などで構成される「日本木造住宅耐震補強事業者協同組合」が2014年1月に発表した調査データによると、同組合が把握している木造住宅330件の耐震補強に関する平均施工金額は148万3,082円で、6割近くが150万円未満という結果でした。 そのうち1981年以前に建てられた旧耐震基準の建物については工事箇所が多くなるため、177万8,068円となっていて、平均施工金額を上回っています。

【引用元】 日本木造住宅耐震補強事業者協同組合

・鉄筋コンクリート 「一般社団法人 東京建設業協会」によると、鉄筋コンクリ－ト製の建物の場合、耐震補強工事の目安は、総延べ面積に対して15,000円/㎡～50,000円/㎡程度（免震工事を除く）となっています。

【引用元】 一般社団法人 東京建設業協会

・耐震リフォームの税額控除 1981年5月31日以前に建てられた旧耐震基準の住宅については、2019年6月30日までに耐震リフォームを行った場合、税額控除の対象になります。具体的には、国が定める標準的な耐震リフォーム費用の10％を所得税から控除するもので、工事完了後の1年に限り有効です。

また、全国の自治体が住宅の耐震化を促進しています。自治体ごとに「耐震診断」「耐震補強工事」を中心に助成金や補助金制度が設けられていますので、現在お住まいの自治体に問い合わせてみましょう。

コネクシオホームは耐震工事もやっております。

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